中石知晃学術研究員（三井化学カーボンニュートラル研究センター）、チャップマン・アンドリュー准教授（マルチスケール構造科学ユニット）らの研究グループは、各国のエネルギーに関連する社会公平性を定量評価するための分析フレームワークを開発し、社会公平性の分布やその経年変化について国レベルで明らかにしました。
近年、再生可能エネルギー（再エネ）の普及が国際的に加速するなか、社会公平性の向上を伴ったエネルギー転換（Just transition）の重要性が増しています。本研究では、この社会公平性の定量化を図るため、数理最適化モデルを応用した5つの社会指標（図1）の統合化フレームワークを開発し、世界99カ国（26年間）のエネルギーに関連する社会公平性レベルを、0（最低値）から1（最高値）の基準化されたスコアで国ごとに相対評価しました。

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掲載誌：Socio-Economic Planning Sciences
タイトル：Shedding Light on the energy-related social equity of nations toward a just transition
著者名：Tomoaki Nakaishi, Andrew Chapman, and Shigemi Kagawa
DOI：https://doi.org/10.1016/j.seps.2022.101350